国民生活基礎調査
国民生活基礎調査 平成16年国民生活基礎調査 特定世帯 第1巻
表 12 児童の有無-児童数別にみた1世帯当たり-世帯人員1人当たり平均所得金額、平均可処分所得金額、有業人員1人当たり平均稼働所得金額、平均世帯人員及び平均有業人員 平均可処分所得金額、有業人員1人当たり平均稼働所得金額、平均世帯人員及び平均有業人員
統計表ID: 0003135800
政府統計名: 国民生活基礎調査
作成機関名: 厚生労働省
調査年月: 200401-200412
データ件数: 42件
公開日: 2016-03-31
最終更新日: 2024-03-25
※データ件数が2000件を超える場合は、先頭から2000件までを表示しています。
表章項目 | 児童の有無-児童数_101 | 単位 | 値 |
---|---|---|---|
1世帯当たり平均所得金額_対前年増加率 | 総数 | % | -1.6 |
1世帯当たり平均所得金額_対前年増加率 | 児童のいる世帯 | % | 0.0 |
1世帯当たり平均所得金額_対前年増加率 | 児童のいる世帯_1人 | % | 3.0 |
1世帯当たり平均所得金額_対前年増加率 | 児童のいる世帯_2人 | % | -1.5 |
1世帯当たり平均所得金額_対前年増加率 | 児童のいる世帯_3人以上 | % | -2.9 |
1世帯当たり平均所得金額_対前年増加率 | 児童のいない世帯 | % | -2.3 |
1世帯当たり平均可処分所得金額 | 総数 | 万円 | 455.4 |
1世帯当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯 | 万円 | 569.0 |
1世帯当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯_1人 | 万円 | 553.9 |
1世帯当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯_2人 | 万円 | 572.6 |
1世帯当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯_3人以上 | 万円 | 600.3 |
1世帯当たり平均可処分所得金額 | 児童のいない世帯 | 万円 | 411.1 |
世帯人員1人当たり平均所得金額 | 総数 | 万円 | 203.4 |
世帯人員1人当たり平均所得金額 | 児童のいる世帯 | 万円 | 161.5 |
世帯人員1人当たり平均所得金額 | 児童のいる世帯_1人 | 万円 | 185.5 |
世帯人員1人当たり平均所得金額 | 児童のいる世帯_2人 | 万円 | 157.3 |
世帯人員1人当たり平均所得金額 | 児童のいる世帯_3人以上 | 万円 | 126.9 |
世帯人員1人当たり平均所得金額 | 児童のいない世帯 | 万円 | 235.9 |
世帯人員1人当たり平均可処分所得金額 | 総数 | 万円 | 167.9 |
世帯人員1人当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯 | 万円 | 133.8 |
世帯人員1人当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯_1人 | 万円 | 154.7 |
世帯人員1人当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯_2人 | 万円 | 129.9 |
世帯人員1人当たり平均可処分所得金額 | 児童のいる世帯_3人以上 | 万円 | 106.0 |
世帯人員1人当たり平均可処分所得金額 | 児童のいない世帯 | 万円 | 194.8 |
有業人員1人当たり平均稼働所得金額 | 総数 | 万円 | 332.5 |
有業人員1人当たり平均稼働所得金額 | 児童のいる世帯 | 万円 | 359.0 |
有業人員1人当たり平均稼働所得金額 | 児童のいる世帯_1人 | 万円 | 346.5 |
有業人員1人当たり平均稼働所得金額 | 児童のいる世帯_2人 | 万円 | 372.5 |
有業人員1人当たり平均稼働所得金額 | 児童のいる世帯_3人以上 | 万円 | 353.7 |
有業人員1人当たり平均稼働所得金額 | 児童のいない世帯 | 万円 | 316.6 |
平均世帯人員 | 総数 | 人 | 2.85 |
平均世帯人員 | 児童のいる世帯 | 人 | 4.35 |
平均世帯人員 | 児童のいる世帯_1人 | 人 | 3.71 |
平均世帯人員 | 児童のいる世帯_2人 | 人 | 4.50 |
平均世帯人員 | 児童のいる世帯_3人以上 | 人 | 5.75 |
平均世帯人員 | 児童のいない世帯 | 人 | 2.25 |
平均有業人員 | 総数 | 人 | 1.37 |
平均有業人員 | 児童のいる世帯 | 人 | 1.79 |
平均有業人員 | 児童のいる世帯_1人 | 人 | 1.82 |
平均有業人員 | 児童のいる世帯_2人 | 人 | 1.75 |
平均有業人員 | 児童のいる世帯_3人以上 | 人 | 1.84 |
平均有業人員 | 児童のいない世帯 | 人 | 1.20 |