通信利用動向調査

通信利用動向調査 企業編

表 - 電子メールの利用による具体的な成果(複数回答)(電子メール利用企業) 国内事業所数 平成17年以前
統計表ID: 0003166506
政府統計名: 通信利用動向調査
作成機関名: 総務省
調査年月: -
データ件数: 120 件
公開日: 2016-12-28
最終更新日: 2019-01-28

メタデータコード メタデータ名称 コード レベル 名称
tab 表章項目 00100 回答数割合
tab 表章項目 01000 集計企業数
tab 表章項目 01100 比重調整後集計企業数
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 100 1 合計
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 110 2 情報の共有化が進んだ
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 120 2 業務が効率化できた
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 130 2 経費が削減できた
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 140 2 ペーパレス化が進んだ
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 150 2 就労時間が短縮できた
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 160 2 取引先の評価が上がった
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 170 2 取引先の開拓につながった
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 180 2 海外進出に役だった
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 190 2 意志決定が迅速化した
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 200 2 その他の成果が得られた
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 210 2 特に効果は得られなかった
cat01 電子メールの利用による具体的な成果 220 2 無回答
cat04 国内事業所数_1 100 1 合計
cat04 国内事業所数_1 110 2 1か所
cat04 国内事業所数_1 120 2 2~4か所
cat04 国内事業所数_1 130 2 5~9か所
cat04 国内事業所数_1 140 2 10~29か所
cat04 国内事業所数_1 150 2 30~49か所
cat04 国内事業所数_1 160 2 50か所以上
cat04 国内事業所数_1 170 2 無回答
time 時間軸(年次) 1996000000 1 1996年